ドメイン移管とは?正しい移管方法とトラブル事例を解説!

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ドメイン移管についてお困りですか?サイト引越し屋さんはサーバー移転の代行とともに、毎月たくさんのドメイン移管も代行しています。

  • 毎年ドメインの更新時期に「更新料が高いなぁ」と感じている人
  • レンタルサーバーとドメインの管理業者がバラバラで不便だと感じている人
  • ドメイン移管に挑戦しようとしたけれど、途中で挫折した人

上記に1つでも当てはまる方は、ぜひ本記事を最後までお読みください。
きっと、お役に立てると思います(^ ^)

ドメイン移管とは?かかる費用は?

ドメイン移管とは、ドメインを管理している業者を別の業者に変更する作業を指します。 現在のドメイン(URL)はそのままで、サーバーも変わりませんので、基本的にwebページに影響はありません。

例えるなら、携帯電話の電話番号はそのままで、契約している会社を変更する、ナンバーポータビリティのようなものだと考えていただけると、わかりやすいです♪

ドメイン移管にかかる費用は1年間のドメイン更新料のみ(約1,500円)で、移管費用としては実質無料であることが多いです。 しかし、ドメインの種類や移管先の管理業者によって異なりますので、事前に確認しておきましょう。

ドメイン移管の移管先を決める時に、現在契約しているレンタルサーバー業者を選ぶことで、サーバーとドメインの管理をまとめて行うことができ、とても便利になるのでオススメです。

移管できるドメインの条件

移管できるドメインには条件があります。ここでは一般的なドメイン移管の条件についてご紹介していきます。細かい内容は移管元の管理業者によって異なりますので、移管を検討しているドメインの状況と移管先の条件を事前に確認しておきましょう。

【移管できるドメインの条件】

  • ドメインの登録をしてから60日以上(45日の場合もあり)が経過していること
  • 過去にドメインの移管をしたことがある場合は、現在のレジストラ(管理業者)に変更が完了してから60日(45日の場合もあり)経過していること
  • ドメインの有効期間が残り14日以内(7日以内や30日以内の場合もあり)や期限切れになっていないこと
  • 現在のレジストラ(管理業者)が、ドメイン移管の禁止をしていないこと
  • ドメインの有効期間が9年を超えていないこと
  • Whois情報(ドメイン管理者情報)が登録されている

ドメイン移管の流れ、手順

JP系ドメイン以外(com、net、org、info、等)とJP系ドメイン(.jp、co.jp、等)では移管手順に違いがあります。 ドメイン移管の流れや手順も、移管先の管理業者によって異なる場合もありますが、ここでは、基本的なドメイン移管の流れについてご紹介したいと思います。

JP系ドメイン以外(com、net、org、info、等)の場合

【移管元ドメイン登録業者でやっておくこと】

  • ドメインの契約を解約 ※1
  • レジストラロックを解除
  • 認証コード(AuthCode)を取得
  • Whois情報(ドメイン管理者情報)のドメイン登録者連絡先( registrant contact )に、ドメイン所有者のメールアドレスを登録 ※2

※1 不要なドメイン管理会社もあり。また、解約してもサイトの表示には影響しません。
※2 Whois情報公開の代行をしている場合は解除してご自身の情報にて更新。

【移管先のドメイン登録業者での手順】

  1. 移管先の管理業者で会員登録
  2. 管理画面にログインして、ドメイン移管申請の申し込み ※
  3. 料金の支払い(コンビニエンスストア決済・クレジットカード決済・銀行振り込み等)
  4. 移管申請の手続き(ドメイン名や認証コードを入力)
  5. 移管先から、移管承認メールを受信したら承認する
  6. 1週間前後で、ドメイン移管完了メールが届き、移管完了

※ 「2.」にてドメイン名や認証コード、支払いをまとめて済ますケースもあります。

JP系ドメイン(.jp、co.jp、等)の場合

【移管元ドメイン登録業者でやっておくこと】

  • 現在の指定事業者へ、ドメイン移管をおこなう旨と移管先の管理業者を伝えて承認作業を依頼
  • ※不要なケースもあり。

    【移管先のドメイン登録業者での手順】

    1. 移管先の管理業者で会員登録
    2. 管理画面にログインして、ドメイン移管申請の申し込み
    3. 料金の支払い(コンビニエンスストア決済・クレジットカード決済・銀行振り込み等)
    4. 移管申請の手続き
    5. 1週間前後で、ドメイン移管完了

    ドメイン移管におけるトラブル事例

    最後に、ドメイン移管で起こる可能性のあるトラブルについて、事例を元に解説します。

    Whois情報の更新が間に合わず承認メール不達

    JPドメイン以外のドメイン(com、net、org、info、等)移管の場合、前述の通り移管の承認作業(移管承認メールを受信したら承認する)があります。

    その際、Whois情報(ドメイン管理者情報)に登録しているメールアドレス宛に承認メールが届くのですが、登録しているメールアドレスを更新して24時間経たずに移管申請してしまうと反映が間に合わず、承認メールが不達となり移管を失敗するケースがあります。

    そのため、Whois情報を更新した際は念のため24時間経過するのを待ってから、ドメイン移管の申請を行うようにしましょう。

    移管元でdnsのゾーン設定をしていたケース

    基本的にドメイン移管は、ドメインを登録・管理している業者を変更する手続きですので、設定されているネームサーバー(DNS)は変更されず、現在の状態がそのまま引き継がれます。

    しかし、ドメインの契約内容によっては、移管完了と同時に、現在のネームサーバー(DNS)の設定内容が無効になってしまう場合もあります。

    また、移管元でネームサーバー(DNS)のゾーン設定をしていた場合、移管先で初期化され、現在の状態を引き継ぐことができなくなるなどのトラブルが発生することもあるため、注意が必要です。

    移管元でDNSのゾーン設定をしている場合には、移管先でのゾーン設定を忘れないようにしましょう!

    まとめ

    ネットの情報ではドメイン移管は簡単にできると書かれていることも多いですが、サーバーやドメインの仕組みを深く理解していない人や、知識が無い人にとっては不安な作業かと思います。

    場合によっては、現在のwebサイトの情報が引き継げない等のリスクもあるため、今回ご紹介したような、正しい移管手続きで安全にドメイン移管を行う必要があります。

    ドメイン移管に不安がある方やお困りの方は、ぜひ弊社にご相談ください。

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