noteの規約違反に注意!他のプラットフォームへ移行もあり
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最終更新日:2022年7月12日

noteの規約違反に要注意!他のプラットフォームへの移行もあり

こんにちは。サイト引越し屋さんです。

様々なジャンルのクリエイターが自身の作品を簡単に投稿できるプラットフォーム「note(ノート)」。

noteには「手間をかけずに情報発信を始められ、情報を販売(収益化)できる」という大きな特徴があります。

ただし、無料で使えるプラットフォームである代わりに、規約違反するとせっかく作成したコンテンツは容赦なく非公開になります。

  • noteの規約はどのようなものか
  • 規約違反になったときの対応方法は
  • noteで情報発信する際の注意点は何か

今回は上記のポイントに焦点を当てて、noteの規約違反について書いていきます。

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noteの禁止事項について

noteをクリエイターとして利用する場合、「noteクリエイター規約」の「9.禁止事項」が該当します。

9.禁止事項

以下に該当するデジタルコンテンツの掲載、サークルにおける投稿その他本サービスにおける情報の送信は禁止します。

  • 盗作、剽窃など、他者の著作権等を侵害しているもの。
  • 上記のほか、他者の財産権、商標権等の知的財産権、肖像権、名誉・プライバシー等を侵害するもの。
  • 詐欺やそのおそれがあるもの。
  • 性的な音声、画像、動画。
  • わいせつ的、暴力的な表現行為、その他過度の不快感を及ぼすおそれのあるもの。
  • 差別につながる民族・宗教・人種・性別・年齢等に関するもの。
  • 自殺、集団自殺、自傷、違法薬物使用、脱法薬物使用等を勧誘・誘発・助長するおそれのあるもの。
  • マルチ商法等、当社がユーザーに不利益をもたらすと判断する情報商材。
  • 株式の銘柄推奨、その他金融商品取引法に抵触するもの。
  • 「必ずもうかる」等、ユーザーに著しい誤解を招く表現を用いたもの。
  • コンピュータウィルスその他有害なコンピューター・プログラムを含むもの。
  • オンラインゲーム等のアカウント、キャラクター、アイテム、通貨及び仮想通貨などを譲渡しようとするもの。
  • 不当景品類及び不当表示防止法、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律、並びに医療法その他の広告に関する法令
  • に違反するもの、またはそのおそれのあるもの。
  • 特定の個人、特定のグループまたは組織になりすますもの。
  • マルチ商法等当社がユーザーに対して不利益をもたらすものであると判断する情報商材の宣伝に直接若しくは間接的に利用するもの。
  • 未成年者を犯罪行為またはそのおそれのある行為に勧誘するもの。
  • 法令に違反するもの。
  • 公序良俗に反するもの。
  • 前各号の内容が掲載されているサイトへのリンクがあるもの。
  • その他、前各号に準じる不適切なもの。

引用:note総則規約

規約に違反すると突然非公開になってしまいますが、実際どのようなケースがあるのでしょうか?

noteで規約違反?どのような内容がNGなのか

noteで規約違反になるケースを確認してみます。

注意すべきポイントは、先ほどの禁止事項の一つに挙げられていた「実績を公開して購入を煽る行為」です。

 

  • 確定・未確定を問わず売上、利益その他これに類するものを公開して、本サービス上で配信するデジタルコンテンツや各種サービスの購入を煽る場合
  • 「必ずもうかる」等、ユーザーに著しい誤解を招く表現を用いたもの。

引用:note総則規約

例えば、情報商材のような「【誰も知らない】〇〇〇するだけで簡単に△△△万円を短期間に稼ぐ方法」など、怪しそうなコンテンツの印象を与えることは避けましょう。

「稼ぐ」「収益化」「マネタイズ」などのキーワードが含まれているだけで、違反扱いになる可能性があるようです。

「稼げる」「絶対売れる」的な文言が入ったタイトルや記事、アフィリエイトやアドセンスの売り上げ情報、売上金の写真(スクリーンショット)を貼り付けている場合は、公開停止になるケースが多いようです。

他にも、外部リンク(ブログへの誘導)の貼り付け、ナンパ/出会い系のタイトルや記事、株式の銘柄推奨などで公開停止になった事例があります。

規約違反の理由は教えてもらえない

noteの規約違反によって、公開停止された事例はTwitter上で多く見つかります。

心当たりがなかったとしても、noteの運営からは「どこが規約に違反しているのか」指摘してくれることはありません。

そのため、noteの規約を注意深く確認しつつ利用する必要があります。

そもそもnoteは無料で提供されている環境ですから、運営側の判断は絶対です。

noteの規約違反者はどう対処されるのか

もしnoteで規約違反でアカウント停止になってしまった場合、今までの売り上げはどうなってしまうのでしょうか。

本利用規約違反の場合の代金不払及び違約金の支払い

本利用規約に違反していて、かつ悪質なデジタルコンテンツを販売しているクリエイターまたは悪質な各種サービスの運営をしているクリエイターについては、当社は販売したコンテンツ代金及び各種サービスの代金の支払いを拒否し、違約金として没収させていただくことがあります。また、事務手数料もクリエイターへ請求いたします。なお、既に支払い済みの場合には、返金の請求をさせていただきます。

引用:note総則規約

悪質な場合はコンテンツ代金及び各種サービス代金の支払いが拒否され、違約金として没収されるようです。

コンテンツが公開停止になった際の売上金は、アカウント削除にならなければ没収はされません。

しかし、今後の規約変更で没収対象になる可能性も否めないので、こまめに振込申請を行うことをおすすめします。

【要注意】コンテンツ公開停止後の対応方法

noteの規約違反に引っ掛かり、コンテンツの公開停止が起きてしまったときは、違反箇所を修正して新規記事として公開します。

※一度公開が停止されると再度公開はできない仕組みです。

しかし、違反した箇所が修正されていなかい場合には、再び公開停止される可能性があります。繰り返すと、アカウント削除につながるリスクがあるので、かなり注意しなければなりません。

そのため、noteから別のプラットフォームへ活動の場所を移すクリエイターが出てきています。

noteからBrainへ乗り換えるクリエイターが増えている?

知識共有プラットフォームBrain(ブレイン)は、アフィリエイト機能付きのnoteと言われることが多いです。

noteと同じく、Brainのユーザーは自由にコンテンツ(記事)を作って販売できます。

Brainにはアフィリエイト機能があり、購入したコンテンツをTwitterなどで紹介して、誰かに購入されると紹介者へ10~50%のアフィリエイト報酬が入る仕組みになっています。

ただ、情報商材のギラギラした感じが強く…noteとは違う雰囲気を感じるかもしれません。

まとめ

noteは誰でも手軽にコンテンツ販売ができるので非常に魅力的なプラットフォームです。

ドメイン取得やサーバーを借りる必要もないので、無料でコンテンツ販売をスタートできます。

しかし、無料で色々なユーザーが集まる環境だからこそ、規約についてはかなり厳しいです。

たとえ意図的でなかったとしても、規約に少しでも抵触していると判断されると、容赦なくコンテンツの公開停止措置がとられます。

もし、こういった要望がある方はWordPressなどへ引越してみるのも良いかもしれません。

  • 今後ブログで記事の収益化(Googleアドセンスやアフィリエイト)を考えている
  • 規約違反に縛られたくない
  • noteから他のプラットフォームに引越しを考えている

WordPressでブログを始める場合は、ドメイン取得やサーバーを借りる必要がありますが、その代わり完全に自由な運営が可能です。

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この記事を書いた人

サイト引越し屋さん編集部

日本で最も利用されているサーバー移転代行サービス『サイト引越し屋さん』の中の人です。 サイト引越しに関わる技術情報をはじめ、WordPressやその他のWebサービスに関するノウハウを発信しています。 全日本SEO協会所属。日本ウェブ解析士協会(WACA)所属。