脆弱性診断サービスの選び方｜失敗しないための比較ポイントを解説

近年、サイバー攻撃の増加に伴い、企業のセキュリティ対策がより重要視されています。

その中でも、脆弱性診断サービスは、システムのセキュリティリスクを把握し、適切な対策を講じるために欠かせません。

しかし、多くのサービスが存在する中で「どのサービスを選べばよいのか？」と悩む方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、脆弱性診断サービスを選ぶうえで重要なポイントを解説したうえで、注意点についてもご紹介していきます。ぜひ参考にしてみてください。

脆弱性診断サービスとは？導入目的と基本知識

脆弱性診断とは、企業のITシステムに潜むセキュリティの弱点を特定するために実施される検査です。一度だけ実施して終わらせるのではなく、定期的な実施が重要です。

人間でいうところの健康診断をイメージすると分かりやすいかと思います。

脆弱性診断の目的と企業における重要性

脆弱性診断を実施する目的は、セキュリティリスクなどを明確化し、必要な対策を先んじて講じることでハッカーからの攻撃を未然に防ぐことです。

また、法令や業界ガイドラインに準拠するためにも、多くの企業が定期的な診断を導入しています。特に最近は、大手企業に限らずセキュリティ事故関係の被害やニュースが増えているため、注目が高まっています。

脆弱性診断の種類

脆弱性診断サービスには、下記のような種類があります。

【診断対象】

• プラットフォーム診断（Webサイトを設置しているサーバやIoT機器などの端末の脆弱性を診断）
• Webアプリケーション診断（Webサイトの各ページやWebアプリのセキュリティを診断）

【診断範囲】

• 外部公開システム診断（インターネットからアクセス可能な範囲の脆弱性を診断）
• イントラネットワーク診断（社内ネットワークの脆弱性を診断）

【診断方法】

• ASM診断（攻撃対象領域管理、攻撃者視点での情報収集的な診断　レコナイサンス診断）
• ペネトレーションテスト（侵入テスト、攻撃者視点での実際の攻撃的な診断）
• ソースコード診断（ソースコードレベルでの脆弱性チェック）

それぞれの診断には特有の目的があり、企業のシステム構成やニーズに応じて適切な診断を選択することが重要です。

失敗しないための選び方5つのポイント

実際に脆弱性診断サービスを選ぶ際の５つのポイントを整理しておきます。

1. 診断対象・範囲を明確にする｜サービス選定の第一歩
2. 診断手法で比較｜検出結果、システムへの負荷や価格に影響
3. レポートの質で選ぶ｜読みやすさと具体性がカギ
4. 診断後のサポート体制も重要な比較ポイント
5. 料金体系と導入しやすさで選ぶ脆弱性診断サービス

1. 診断対象を明確にする｜サービス選定の第一歩

• 自社が保有するシステム、アプリ、ネットワークのどこに脆弱性があるかを把握
• クラウド環境（AWS, Azure, GCP）に対応しているかを確認
• IoTデバイスやモバイルアプリも診断対象となるか確認
• 企業独自のシステムやオンプレミス環境に対応しているか
• 取引先や外部委託先のシステムと連携する場合、その範囲も考慮

まずは診断対象の範囲を明確にし、クラウドやオンプレミス環境、IoT・モバイルアプリ、外部連携システムなど、自社の状況に応じた対応可否を確認しましょう。

2. 診断手法で比較｜検出結果、システムへの負荷や価格に影響

• パッシブスキャンかアクティブスキャン（ペネトレーションテスト）か
• CVSS（共通脆弱性評価システム）による評価を実施しているか
• ゼロデ攻撃に対応する定期診断が可能か
• OWASP Top 10 や SANS Top 25 などの脆弱性リストに基づいているか
• 自動診断ツールを使用するのか、手動診断を含めるのか

診断手法を確認するときには、上記のポイントを確認します。

3. レポートの質で選ぶ｜読みやすさと具体性がカギ

• 単なる脆弱性リストではなく、対策方法が明確に記載されているか
• 脆弱性の重要度を分類して提示しているか（Critical, High, Medium, Low）
• 経営層向けと技術者向けのレポートがあるか
• 修正の優先度や具体的な推奨設定が含まれているか
• 誤検知や過検出を防ぐための詳細な分析がなされているか

診断レポート内容では、具体的な対策方法や修正の優先度、脆弱性の深刻度分類や、経営層向け・技術者向けのレポートが分かれているかも重要なポイントになります。

4. 診断後のサポート体制も重要な比較ポイント

• 診断後のフォローアップ（修正支援や再診断）があるか
• エンジニアへのアドバイス提供があるか
• セキュリティ教育やトレーニングなどのサービスがあるか

診断後のフォローとして、修正支援や再診断が提供されるかを確認しましょう。また、エンジニアへの技術的アドバイスやセキュリティ教育の有無なども、継続的に安心して利用するための大切な要素といえます。

5. 料金体系と導入しやすさで選ぶ脆弱性診断サービス

• 診断頻度（定期診断か、スポット診断か）
• 料金体系（固定費・従量課金制など）
• 初回導入時の設定費用や追加オプションのコスト
• 企業の規模やシステムの規模に適したプランがあるか
• コストパフォーマンスを考慮し、必要な範囲のみ選べるか

初回導入費や追加オプションのコスト、企業の規模やシステムに適したプランの有無も重要です。

柔軟な料金プランがあるかも考慮しましょう。

サービス導入前に知っておくべき注意点

脆弱性診断サービスを導入する前に知っておきたい３つの注意点についても解説します。

1. 診断対象を明確にする
2. レポートの活用方法を考える
3. コンプライアンス対応も考慮する

1. 診断対象を明確にする

どのサービスでもすべてのシステムを一度に診断対象にすることはできません。対象範囲を明確にしておきましょう。
診断範囲を明確にしないと、想定外の追加コストが発生する可能性があります。

2. レポートの活用方法を考える

脆弱性診断は実施すれば終わりではなく、実施してからがスタートです。

診断後の対応を計画し、脆弱性修正を実施する体制を整えることを忘れないようにしましょう。脆弱性修正を自社のみで実施できない場合は、修正までサポートしてくれるサービスがお勧めです。

3. コンプライアンス対応も考慮する

ISMSやNIST CSFなどのガイドラインに準拠しているかも確認しておきましょう。企業のセキュリティポリシーに沿った診断を選ぶことも重要です。

経済産業省が策定した『情報セキュリティサービス基準』は、基準に適合した脆弱性診断サービスのリストが開示されており、リストに掲載されているサービスから候補を絞り込むことができます。

まとめ

脆弱性診断サービスを選ぶ際は、診断対象、手法、レポート内容、サポート体制、コストなどを総合的に比較することが重要です。

また、診断結果を適切に活用し、セキュリティ対策を強化することが求められます。本記事で紹介したポイントを参考に、最適な脆弱性診断サービスを選定し、企業のセキュリティ強化に役立ててください。

定期的な脆弱性診断を実施し、安全なIT環境を構築しましょう。